【ITニュース解説】Intel製品に複数の脆弱性（2025年8月）

作成日: 2025年08月16日更新日: 2025年08月30日

ITニュース概要

Intel製のCPUやソフトウェアなど多くの製品で複数の脆弱性が確認された。悪用されると情報漏洩や権限昇格に繋がる恐れがある。同社から修正アップデートが公開されており、管理者や利用者は速やかな適用が求められる。(118文字)

出典: Intel製品に複数の脆弱性（2025年8月） | JVN公開日: 2025年08月14日

ITニュース解説

2025年8月、コンピュータの頭脳であるCPU（中央演算処理装置）や関連部品の主要メーカーであるIntel社から、同社製品に存在する複数のセキュリティ上の問題点、すなわち「脆弱性」に関する情報と、それを修正するためのアップデートが公開された。これは、私たちが日常的に使用するパソコンや、企業がサービスを提供するために利用するサーバーなど、非常に多くのコンピュータシステムに関わる重要な発表である。まず、脆弱性とは何かを理解する必要がある。脆弱性とは、ソフトウェアやハードウェアの設計や製造過程で生じた不具合や欠陥のことで、システムのセキュリティ上の弱点となるものを指す。この弱点を放置しておくと、悪意を持った攻撃者に利用され、コンピュータが乗っ取られたり、保存されている重要な情報が盗まれたり、システムが停止させられたりする危険性がある。家で例えるなら、鍵のかけ忘れや、壁に空いた穴のようなものであり、泥棒に侵入される隙を与えてしまう状態と同じである。今回のIntel社の発表が特に重要視される理由は、脆弱性が発見された製品の範囲が非常に広いことにある。CPUだけでなく、マザーボードの機能の中核を担うチップセット、無線LAN（Wi-Fi）などの通信機能に関わる部品、さらには特定の処理を高速化・安全化するためのソフトウェアなど、多岐にわたる製品で問題が確認された。コンピュータは多くの部品やソフトウェアが連携して動作しているが、その中でもCPUやチップセットは最も根幹をなす部分である。これらの基盤部分に脆弱性が存在するということは、その上で動作するOS（Operating System）やアプリケーションソフトでどれだけ厳重なセキュリティ対策を施していても、土台から崩される危険性があることを意味する。今回報告された脆弱性を悪用されると、具体的にはいくつかの深刻な事態が想定される。その一つが「権限昇格」である。これは、本来は閲覧や変更が許可されていない一般ユーザーの権限でシステムに侵入した攻撃者が、より高い権限、例えばシステムの全てを管理できる管理者権限を不正に奪い取ってしまうことを指す。管理者権限を奪われると、攻撃者はシステム内のデータを自由に盗み見たり、改ざんしたり、あるいはシステムそのものを破壊したりすることが可能になる。また、「情報漏洩」のリスクも高まる。これは、システムのメモリ上に一時的に保存されているパスワードや暗号鍵といった機密情報が、外部から不正に読み取られてしまう危険性である。CPUの内部的な動作の隙を突くような高度な攻撃によって、本来は保護されているはずのデータが流出する可能性がある。さらに、「サービス運用妨害（DoS）」も引き起こされる可能性がある。これは、システムに異常な処理を実行させて機能を停止させたり、動作を極端に遅くさせたりする攻撃である。これにより、企業のウェブサイトが閲覧できなくなったり、オンラインサービスが利用できなくなったりするなど、正常な業務や活動に大きな支障をきたすことになる。これらの脅威からシステムを守るために、Intel社は対策として「アップデート」を提供している。アップデートとは、脆弱性の原因となった設計上の不具合などを修正した、新しいバージョンのソフトウェアやプログラムのことである。今回のケースでは、ソフトウェアのアップデートだけでなく、「ファームウェア」のアップデートも含まれている点が重要だ。ファームウェアとは、ハードウェアを直接制御するために組み込まれている基本的なソフトウェアのことであり、パソコンのマザーボードに搭載されているBIOS（UEFI）や、CPU内部で動作するマイクロコードなどがこれにあたる。これらのファームウェアを最新の状態に更新することで、ハードウェアレベルの脆弱性を解消することができる。システムエンジニアを目指す者にとって、このような脆弱性情報の発表は、日々の業務の中で最も注意を払うべき事柄の一つとなる。脆弱性の情報が公開されると、その情報を基に攻撃手法を開発し、まだ対策を施していないシステムを狙う攻撃者がすぐに現れるからである。そのため、Intel社のようなハードウェアメーカーや、マイクロソフト社のようなOSベンダー、その他ソフトウェア開発企業が発表するセキュリティ情報を定期的に確認し、管理対象のシステムに影響があるかどうかを迅速に判断し、計画的にアップデートを適用していくことが、システムを安全に維持管理する上で不可欠な責務となる。今回の発表は、ITシステムの安全性が、目に見えるアプリケーションだけでなく、その土台となるハードウェアのレベルから確保されなければならないという、基本的ながらも極めて重要な原則を再認識させる出来事だと言えるだろう。