【ITニュース解説】BIPM elimina leap seconds: o que mudar na sua infra em 2025
2026年10月16日に「Dev.to」が公開したITニュース「BIPM elimina leap seconds: o que mudar na sua infra em 2025」について初心者にもわかりやすく解説しています。
ITニュース概要
2025年から「うるう秒」が廃止され、時刻の扱いは線形になる。NTPやデータベースなど既存システムは影響を受けるため、サーバーやアプリケーションが時刻のずれを適切に処理するよう、設定変更やアップデートが必須だ。対応を怠るとシステム障害につながる可能性があるため、早めの確認と対応が求められる。
ITニュース解説
国際的な時間基準を管理するBIPM(国際度量衡局)が、2025年以降「うるう秒」を廃止するという重要な決定を下した。この決定は、単なる天文学的な変更ではなく、サーバー、アプリケーション、そして金融取引システムなど、現代のあらゆるITインフラに直接的な影響を与えるものである。システムエンジニアを目指す者にとって、この変化を理解し、適切に対応することは不可欠だ。
まず、うるう秒とは何かを説明しよう。地球の自転速度は一定ではなく、わずかながら変動している。そのため、原子時計が刻む非常に正確な時間である「協定世界時(UTC)」と、地球の自転に基づく時間「UT1」との間にずれが生じる。このずれが±0.9秒を超えると、UTCとUT1を同期させるために、一年の終わり(12月31日)または半年(6月30日)に「うるう秒」が挿入されてきた。具体的には、23時59分59秒の後に23時59分60秒という1秒が追加されることで調整されてきたのだ。1972年の導入以来、これまでに27回のうるう秒が追加されている。
しかし、このうるう秒の存在は、ITシステムにとって長年の頭痛の種であった。システムの複雑性を増し、過去には2012年や2015年に、うるう秒の処理時にNTPサーバーが停止し、銀行や通信システムで大規模な障害が発生する原因となった経緯がある。時刻の「巻き戻し」や「スキップ」といった、通常の時間の流れに反する処理は、コンピュータープログラムにとって非常に扱いにくいものだからだ。例えば、タイムスタンプが重複したり、計算結果が負の時刻になったりする可能性があり、これがデータパイプラインの破損、高頻度取引での注文の誤作動、通信セッションの中断などを引き起こすリスクを常に抱えていた。
BIPMがうるう秒を廃止する主な理由は、こうしたシステムの複雑性と過去の障害リスクを排除することにある。地球の自転と原子時計のわずかなずれ(年間約0.9秒)は、ほとんどの現代アプリケーションにとって許容できる範囲であると判断された。そして、うるう秒をなくすことで、UTCは国際原子時(TAI)と常に一定のずれを保つ「線形な時間」(UTC-TAI)として運用されることになる。これにより、タイムスタンプの順序付けが容易になり、ブロックチェーン技術や高頻度取引など、厳密な時間順序が求められる分野での安定性が向上する。
この変更が2025年に実施されるため、ITインフラでは早急な対応が求められる。具体的な対応策は多岐にわたる。
まず、NTP(Network Time Protocol)サーバーでは、うるう秒を処理するための特殊なロジックを無効にする必要がある。具体的には、通常うるう秒の情報が記述されているleapfileの設定を /dev/null(実質的にファイルを無効化する場所)に変更し、サーバーがうるう秒を考慮しないことを示すclockclass 254という設定を追加することが推奨される。これにより、NTPサーバーは線形な時間同期を行うようになる。変更後は、NTPサービスを再起動し、ntpq -c rvコマンドでleap = 0と表示されることを確認する必要がある。
次に、**PTP(Precision Time Protocol、IEEE 1588)**を利用しているシステムも同様だ。ptp4lのようなPTPデーモンを設定する際に、うるう秒のオフセットを0に設定する--utc_offset 0と、うるう秒処理を無効化する--leap 0といったオプションを指定する必要がある。
データベースにおいては、タイムゾーンの設定をUTC+0に統一し、タイムスタンプをエポックタイム(1970年1月1日からの経過秒数)で格納するように見直すことが重要だ。これにより、うるう秒の調整に影響されない、線形な時刻データが保証される。
Javaアプリケーションなど、特定のプログラミング言語で開発されたアプリケーションも影響を受ける可能性がある。Javaでは、java.time.Clock.systemUTC()のような線形な時間を扱うAPIはすでにこの変更に対応しているため、これを使用するようにコードを更新し、もしLeapSecondAdjusterのようなうるう秒調整を前提としたライブラリに依存している場合は、その依存関係を解消する必要がある。
監査スクリプトも確認が必要だ。もしdate -uコマンドが「23:59:60」のようなうるう秒の表示を期待するようなロジックを含んでいる場合、そのロジックはもはや意味をなさなくなるため、削除または更新する必要がある。
IoTデバイスなどの組み込みシステムでは、時刻ライブラリの更新が必要な場合がある。libutcのようにうるう秒を考慮するライブラリを使用している場合は、libtaiのようにUTC-TAIベースの線形な時間を扱うライブラリに切り替えるファームウェアのアップデートが推奨される。
さらに、金融業界など、時刻の正確性が法規制によって義務付けられている分野では、コンプライアンスに関する変更も必要になる。SE CやESMAといった規制機関は、時刻同期の精度に関する監査を要求しており、UTC-TAIへの移行をタイムシンクロナイゼーションに関する標準運用手順書(SOP)に記録し、変更を文書化することが求められる。
これらの変更が正しく機能することを確認するためには、徹底したテストと監視が不可欠だ。本番環境に適用する前に、必ずテスト環境で十分な検証を行うべきである。推奨される監視ツールとしては、Prometheusとnode_exporterを組み合わせてNTPのオフセットやうるう秒のメトリクスをリアルタイムで監視する、ChronyをNTPの代替として使用する(ChronyはUTC-TAIをネイティブでサポートしている)、GrafanaでUTCとTAIのずれを可視化するダッシュボードを構築する、WiresharkでNTP/PTPパケットをキャプチャしてうるう秒フラグが送信されていないことを確認する、といった方法がある。
BIPMによるうるう秒廃止の決定は、ITインフラの設計と運用に大きな影響をもたらす。この変化を正しく理解し、2025年までに適切なシステム更新を行うことは、システムの信頼性、データの整合性、そしてビジネスの継続性を確保するために非常に重要である。この解説で示されたチェックリストと対応策を参考に、計画的な移行を進めることを強く推奨する。