【ITニュース解説】Drupal Extension Attack Surface: What 35 CVEs in One Advisory Tell You About Plugin Risk

CERT-Bundが2026年9月23日に発行したセキュリティ勧告「WID-SEC-2026-3554」は、Drupalというウェブサイト作成・管理システム（CMS：コンテンツ管理システム）に存在する35件もの脆弱性（CVEと呼ばれる、共通脆弱性識別子のこと）をまとめて公開した。この「35件もの脆弱性が一度に、しかもまとめて報告された」という事実自体が、今回のニュースの重要なポイントである。このことは、ウェブサイトを運用する上で、特に「プラグイン」や「拡張機能」と呼ばれる追加機能が、システムのセキュリティリスクの中心になりやすいという教訓を示している。

Drupalは、PHPというプログラミング言語で開発されたCMSの一種で、ブログや企業サイト、大規模なウェブアプリケーションなど、様々な種類のウェブサイトを構築・管理するために広く使われている。その機能は、本体である「コア」部分と、後から追加できる「拡張機能」によって成り立っている。コア部分は、専門のセキュリティチームが厳格なプロセスに沿ってセキュリティ管理を行っており、比較的安全性が高い。しかし、拡張機能は、個々の開発者が独自に開発し、メンテナンスしている。中には活発に活動し、資金も豊富な開発者もいる一方で、メンテナンスが滞っていたり、活動を停止していたりする開発者も存在する。問題は、これらの拡張機能が一度インストールされると、Drupalのコア部分と同じように、システム上で高い権限を持って動作してしまう点にある。これにより、拡張機能に脆弱性があると、それがシステム全体のセキュリティホールとなり得るのだ。

今回の勧告にまとめられた脆弱性群は、具体的な攻撃手法が個々に詳しく説明されているわけではないが、その影響範囲は非常に広い。攻撃者はこれらの脆弱性を悪用して、ウェブサイト上で「任意のコードを実行」したり、不正にシステム管理者のような「高い権限を手に入れたり」できる。また、ウェブサイトのセキュリティ保護機能を「迂回」し、データベースに保存されている顧客情報などの「データを不正に操作したり、外部に漏えいさせたり」する可能性もある。「クロスサイトスクリプティング（XSS）」と呼ばれる種類の攻撃も可能で、これは訪問者のブラウザ上で悪意のあるスクリプトを実行させ、セッション情報を盗み出すなどの被害を引き起こすものだ。これらの攻撃を可能にする根本的な原因は多岐にわたるが、主に「安全でない入力処理」（ユーザーからの入力を適切に検証・無害化しないこと）、「アクセス制御の不備」（本来アクセスできないはずのデータや機能にアクセスできてしまうこと）、「出力エンコーディングの失敗」（ウェブページに表示するデータを適切にエスケープしないこと）、そして「セッション」や「データのシリアライゼーション」に関する欠陥などが挙げられる。

このような多岐にわたる種類の脆弱性が一度に発見された場合、システムを防御する側にとっては、一つのセキュリティパッチを適用するだけで全ての脆弱性を解決できるとは限らない。それぞれの拡張機能の開発元から個別の修正版（パッチ）が提供され、それらを一つずつ適用していく必要があるだろう。今回の勧告では、影響を受けるDrupalのバージョン範囲については具体的に記載されておらず、個々のCVEの詳細情報で確認する必要がある。

Drupalの利用状況について、ZoomEyeというインターネット上のデバイス検索エンジンを使って調査したところ、2026年9月28日時点で43万件以上のDrupalを使用していると思われるウェブサイトが確認された。この数字はDrupalというプラットフォームがいかに広く普及しているかを示しているが、これらの全てのサイトが今回の脆弱な拡張機能を使用しているわけではないし、直ちに危険に晒されているサイトの数を示すものではない。しかし、これだけ多くのサイトで使われているということは、もし脆弱な拡張機能が広く使われていれば、甚大な被害につながる可能性があることを示唆している。

システムエンジニアとして、このような状況に直面した場合、具体的な対策を講じる必要がある。まず、今回公開された35件のCVEリストを、どの拡張機能に影響があるのか、という単位に変換し、それぞれに修正作業の担当者を割り当てる。そして、脆弱性が修正された最新バージョンが提供されている拡張機能は、速やかにそのバージョンに更新する。もし、開発が停止しており、修正版が提供されない「放棄された」拡張機能であれば、セキュリティリスクとなるため、直ちにシステムから削除することが必須である。さらに、ウェブサイトにインストールされている拡張機能の数を、実際に必要なものだけに減らすことも重要だ。多くの機能を追加すればするほど、それだけセキュリティ上の「攻撃される可能性のある表面積」（アタックサーフェス）が増えてしまうため、これは非常に効果的な対策となる。また、セキュリティ勧告が出た後だけでなく、定期的なリリースサイクルごとに、サイトにインストールされている拡張機能のリストを見直し、不要なものがないか、古くなっているものがないかを確認する習慣をつけるべきだ。

対策を講じた後も、それが正しく適用されているかを確認する「検証ステップ」が重要である。ファイルシステム上の情報から、実際にパッチが適用されたバージョンが稼働していることを確認する。また、一時的に無効化していた拡張機能が、意図しない形で再び有効になっていないかも確認する必要がある。そして、システムが生成する更新レポートの内容と、実際に手元で管理している拡張機能のインベントリ情報が一致していることを確認するのだ。

今回のDrupalの事例は、あらゆるCMSやウェブアプリケーションにおいて、拡張機能やプラグインがもたらすセキュリティリスクの典型例だと言える。便利な機能を追加してくれる拡張機能は、一方でシステムの脆弱性を生み出す温床となる可能性がある。システムを安全に運用するためには、拡張機能の利用を最小限にとどめ、信頼できる提供元からのみ導入し、常に最新の状態に保つこと、そして利用していない拡張機能は速やかに削除するといった徹底した管理が不可欠であることを、今回のニュースは改めて教えてくれている。