【ITニュース解説】3.2 Million Redis and 1.9 Million MongoDB Services: The Steady Background of Exposed Data Stores
2026年10月22日に「Dev.to」が公開したITニュース「3.2 Million Redis and 1.9 Million MongoDB Services: The Steady Background of Exposed Data Stores」について初心者にもわかりやすく解説しています。
ITニュース概要
RedisやMongoDBなど数百万のデータベースが、設定ミスでインターネットに公開された状態が続いている。パスワードなしや不適切なネットワーク設定が原因で、データ漏洩やサーバー乗っ取りのリスクがある。パッチでは解決せず、適切な設定とセキュリティ対策が重要だ。
ITニュース解説
インターネットには、私たちが普段利用するWebサイトやサービスを動かすためのたくさんのコンピュータが存在している。それらのコンピュータの中には、重要な情報を保存している「データストア」、つまりデータベースが数多く稼働している。最近の調査によると、RedisやMongoDBといった人気のデータストアが、なんと数百万もの規模でインターネットに直接公開されているという衝撃的な実態が明らかになった。具体的には、Redisが320万件以上、MongoDBが190万件以上も存在し、これらは毎月のように同じような規模でインターネット上に現れている。これは、新しいソフトウェアの欠陥(脆弱性)が見つかったから起きているのではなく、設定のミスや不注意によって、継続的に発生している問題なのだ。
なぜこれが大問題なのだろうか。データストアがインターネットに公開されているというのは、インターネットからのアクセス要求に対して応答する状態にあることを示している。もちろん、これらすべてが認証なしで誰でもアクセスできる状態にあるわけではないが、設定によっては簡単に悪意のある第三者に情報を盗まれたり、破壊されたりする危険がある。
従来のセキュリティ問題は、特定のソフトウェアに存在する「脆弱性」が発見され、それを悪用されてしまうケースが多かった。その場合、ソフトウェアの提供元が「パッチ」と呼ばれる修正プログラムを公開し、それを適用することで問題が解決される。しかし、今回指摘されているデータストアの露出は、この脆弱性とは根本的に異なる。これは、ソフトウェア自体の欠陥ではなく、システムを構築する際に誤った設定をしてしまったり、一時的なテスト目的でデータベースを立ち上げた際に、認証を無効にしたり、誰でもアクセスできるように設定したまま放置してしまったりすることによって発生する。つまり、パッチを適用しても解決できる問題ではないのだ。パスワードが設定されていないRedisがインターネットからアクセスできる状態であれば、ベンダーからのどんなアップデートも、その問題は解決しない。
インターネットに公開されたデータストアがもたらすリスクは、大きく分けて三段階で考えることができる。まず最も基本的なリスクは「データの漏洩」だ。認証なしでアクセスできる場合、保存されているデータセットに直接アクセスされ、機密情報や個人情報が外部に流出する可能性がある。顧客情報や企業秘密などが漏洩すれば、企業は大きな損害を被るだろう。次に深刻なのが「書き込みアクセスとデータ整合性の喪失」だ。多くのデータストアは、認証されていないクライアントからの書き込みも許可する設定になっていることがある。この場合、攻撃者はデータの内容を改ざんしたり、無関係な情報を植え付けたり、最悪の場合、データセット全体を破壊したりすることも可能になる。ビジネスの根幹を支えるデータが破壊されれば、事業の継続が困難になる事態も起こりうる。そして最も深刻なのは「モジュールベースの実行」というリスクだ。一部のデータストアは、サーバ側でスクリプトを実行したり、外部のモジュールを読み込んだりする機能をサポートしている。もしこのような機能を持つデータストアがインターネットからアクセス可能で、かつ認証なしの状態であれば、攻撃者はデータにアクセスするだけでなく、そのデータストアが稼働しているサーバ自体を乗っ取って、任意のコマンドを実行できてしまう可能性がある。これは単なるデータの問題にとどまらず、そのサーバ全体が攻撃者の支配下に置かれる「ホスト侵害」へと直結する非常に危険な状態だ。このため、露出したデータストアは、単なる情報漏洩のリスクだけでなく、システム全体の乗っ取りにつながる可能性を秘めていると認識し、対応する必要がある。
また、データストアとは少し異なるが、LDAP(Lightweight Directory Access Protocol)サービスが100万件以上公開されているという点も注目すべきだ。LDAPは、ユーザー名やパスワードなどの認証情報や、組織内のコンピュータやユーザーの情報を管理する「ディレクトリサービス」に使われることが多い。LDAPサービスが意図された範囲を超えてインターネットに公開され、認証なしで問い合わせに答えてしまうと、攻撃者はユーザーやグループの構成情報を入手できる。これは直接的なデータ窃盗ではないものの、攻撃者が企業ネットワークの内部構造を理解し、認証情報を狙うための「偵察活動」に悪用される。この偵察が、最終的に認証情報を盗み出す攻撃の最初のステップとなることが多いのだ。
システムエンジニアを目指す皆さんにとって、このような問題は決して他人事ではない。将来、あなたがシステムを構築・運用する際に、こうした落とし穴にはまらないよう、そして既存のシステムを安全に保つために、具体的な対策を知っておくことが重要だ。
まず第一に「稼働しているインスタンスを見つける」ことだ。あなたが関わるシステムで利用しているデータストアやサービスが、どのようなプロトコル(通信方式)でどこに公開されているのかを把握し、自社のネットワーク範囲やクラウドプロバイダーの範囲に限定してスキャンを実行する。そして、その結果を会社の「資産台帳」と照らし合わせ、把握していないインスタンスが存在しないか確認する。次に「認証モードで分類する」こと。発見されたインスタンスが認証を必要とする設定になっているか、そうでないかをアプリケーションの設定から確認する。認証不要なインスタンスは、当然ながら優先度の高い対応が必要となる。スキャン結果だけで判断せず、実際のアプリケーション設定を確認することが重要だ。さらに「バインドアドレスを確認する」ことも大切だ。データストアがどのネットワークインターフェースからのアクセスを許可しているかを確認する。特定のプライベートなネットワークインターフェースに限定されているか、それとも「すべてのインターフェース」にアクセスを許可しているかによって、リスクの度合いは大きく変わる。これは比較的短時間で確認できる設定項目だ。そして「ネットワークポリシーを個別に確認する」ことも忘れてはならない。たとえデータストアのバインド設定が正しく、プライベートなインターフェースに限定されていても、そのデータストアが稼働しているサーバの「セキュリティグループ」や「ファイアウォール」の設定が甘く、インターネットからのアクセスを許可している場合、依然として露出した状態である。バインド設定とネットワークポリシーは別々に確認し、両方が適切であることを確認する必要がある。また、「認証失敗や見慣れないネットワークからの接続をログ記録し、アラートを出す」設定を行うべきだ。多くのデータストアでは、これらのログ機能がデフォルトで無効になっていることが多い。これを有効にすることで、不正アクセスの試みを早期に検知できるようになる。最後に、そして最も重要かもしれないのが「数値の背後にあるホストの所有者を特定する」ことだ。これらの調査で発見される一番多いパターンは、「誰も所有を主張しないホスト」だという。誰がそのシステムを管理しているのかを特定し、責任者を明確にすることで、初めてスキャン結果が具体的な修正作業へとつながるのだ。
このようなデータストアの露出は、一過性の問題ではなく、インターネット上に定着してしまっている「安定した現象」だと認識しておくべきだ。特定の脆弱性による急激な増加ではなく、システム構築時の簡便性や一時的な設定が放置されることから生じるため、今後も同様の状況が続くと予測されている。これは派手なニュースにならないかもしれないし、緊急のアドバイザリ(注意喚起)が出ることも少ないだろう。しかし、水面下で企業のデータ漏洩につながり、最終的に市場でデータが売りに出されてから初めて発覚するという、非常に厄介なタイプのセキュリティ問題なのである。日々の地道な確認と適切な設定こそが、システムエンジニアとして果たすべき重要な役割なのだ。