DR(ディーアール)とは | 意味や読み方など丁寧でわかりやすい用語解説

DRとは、Disaster Recoveryの略であり、日本語では災害復旧と訳される。これは、ITシステムが地震や水害といった自然災害、火災、大規模なシステム障害、サイバー攻撃、電源供給の停止、あるいは人為的なミスなどの重大な事象に見舞われた際、そのシステムを迅速に復旧させ、企業や組織の事業継続性を確保するための一連の計画や対策全体を指す。現代の企業活動において、情報システムはビジネスの根幹を支える不可欠な要素となっており、システムが停止すれば事業活動も停止し、大きな経済的損失や社会的信用の失墜につながるため、DRは企業の存続に不可欠な要素となっている。DRの目的は、あらゆる「災害」発生時における事業への影響を最小限に抑えつつ、情報システムを可能な限り迅速に正常な状態に戻すことである。

DRの重要性は、情報システムのダウンタイム（停止時間）がビジネスに与える影響の大きさから生じる。システムが停止すれば、顧客へのサービス提供が滞り、売上の機会損失が発生するだけでなく、顧客の信頼を失い、長期的なビジネスチャンスをも損なう可能性がある。また、法律や規制によって情報の可用性が厳しく求められる業界では、システム停止が法的な問題に発展するリスクも存在する。これらの多岐にわたるリスクを回避し、企業価値を守るために、DRは単なるIT部門の課題ではなく、経営戦略の一環として位置づけられ、全社的に取り組むべき課題であると認識されている。

DR計画を策定する上で中心となる概念に、RTO（Recovery Time Objective：目標復旧時間）とRPO（Recovery Point Objective：目標復旧時点）がある。RTOは、災害発生からどれくらいの時間内にシステムを復旧させるかという目標時間を示すものであり、システムの停止が許容される最大時間と考えることができる。例えば、数時間以内に復旧させる必要がある基幹システムもあれば、数日かかっても許容されるバックオフィスシステムもある。一方、RPOは、災害発生時点からどれくらい過去のデータまでなら失われても許容されるかという目標時点を示すものであり、データ損失の許容範囲を表す。例えば、数分前までのデータは必須とするオンライン取引システムもあれば、1日前のデータでも問題ない情報提供システムもある。これらのRTOとRPOは、ビジネスへの影響度を分析する事業影響度分析（BIA: Business Impact Analysis）の結果に基づいて設定され、DR戦略の具体的な内容を決定する上での基盤となる、非常に重要な指標である。

DRを実現するための具体的な手法や戦略は多岐にわたる。最も基本的かつ重要な対策は、定期的なバックアップの取得とそのリストア（復元）である。重要なデータを定期的に保存し、システム障害が発生した際にはそのバックアップからデータを復元することで、データ損失を最小限に抑え、システムを元の状態に戻すことを目指す。このバックアップデータは、システムが稼働している場所とは別の物理的に離れた場所に保管することが一般的であり、これを遠隔地バックアップと呼ぶ。これにより、データセンター全体が被災するような広域災害時にもデータの安全性を確保できる。

より高度なDR対策としては、システムを復旧させるための拠点（サイト）を準備する方法が挙げられる。これには主に三つのタイプがある。一つ目は「ホットサイト」と呼ばれるもので、本番システムとほぼ同等の設備や環境を常に稼働可能な状態で維持しておく拠点である。本番システムで障害が発生した場合、すぐに切り替えが可能であるため、RTOとRPOを極めて短くできるが、その分、維持コストは非常に高くなる。二つ目は「コールドサイト」で、災害時に必要な場所や基本的な設備（電源、通信回線など）は確保されているものの、サーバー機器やデータは配置されていない拠点である。障害発生後に機器を搬入し、データを復元する必要があるため、復旧までには時間を要し、RTOとRPOは長くなるが、維持コストは低い。三つ目は「ウォームサイト」で、ホットサイトとコールドサイトの中間に位置する。基本的な機器や一部のデータは事前に準備・同期されているが、完全な本番環境ではないため、切り替えにはある程度の準備期間が必要となる。これにより、コストと復旧時間のバランスを取る。

また、複数のデータセンターを運用し、システムの可用性を高めるデータセンターの冗長化や地理的な分散も重要なDR戦略である。通常時は片方を稼働させ、もう片方を待機させるアクティブ-スタンバイ構成や、両方のサイトで同時に処理を行い、障害時には自動的に健全なサイトに切り替わるアクティブ-アクティブ構成などがある。特にアクティブ-アクティブ構成では、システムの停止時間を限りなくゼロに近づけることが可能になる。さらに、近年ではクラウドサービスを利用したDRも一般的になっている。IaaS（Infrastructure as a Service）などのクラウド環境は、必要な時に必要なリソースを柔軟に調達できるため、物理的な拠点を自社で構築・維持するよりも、コスト効率が高く、迅速なDR環境の構築・運用が可能となるという利点がある。

DR計画の策定にあたっては、まず自社の情報資産に対するリスク評価と、システム停止が事業に与える影響度を詳細に分析することが不可欠である。その上で、目標とするRTOとRPOを設定し、それらを満たすための具体的な技術的対策、復旧手順、担当者、連絡体制などを明文化した計画書を作成する。しかし、計画は策定して終わりではない。技術の進歩や事業環境の変化に対応できるよう、定期的に計画を見直し、模擬訓練を通じてその実効性を確認することが極めて重要である。訓練を通じて課題を発見し、計画を改善していくサイクルを回すことで、いざという時に実際に機能するDR体制を維持できる。

DRは、企業全体の事業継続計画（BCP: Business Continuity Plan）の一部として位置づけられる。BCPは、災害や非常事態が発生した場合でも、事業活動全体を中断させず、中核となる事業を早期に再開・継続するための包括的な計画である。DRは、このBCPの中で、特に情報システムという特定の領域に焦点を当てた復旧計画であり、BCPを実現するための重要な柱の一つである。両者は密接に関連しており、DRが適切に機能しなければ、事業全体の継続も困難となるため、DRはBCP全体の中で戦略的に検討される必要がある。