【ITニュース解説】I checked whether my readers were real, and the answer was 44 wallets for 44 payments

ある記事執筆者が自身のWebサイトでコンテンツを有料販売し、Subnanoというプラットフォームを通じて収益を得ていた。この執筆者は、プラットフォームのダッシュボードに表示される入金記録を見て、見知らぬ読者が自分の記事にお金を払ってくれている証拠だと考えていた。しかし、この考え方は誤解であり、プラットフォームからの入金記録だけでは、真の読者の数やその行動を正確に把握できないという重要な課題に直面した。

問題の核心は、プラットフォームからの支払い記録が、すべてプラットフォーム自身からの送金として表示される点にある。つまり、個々の支払い一つ一つを見ても、それは「プラットフォームから筆者へ送られたお金」という情報しか読み取れない。これでは、44回の支払いがあったとしても、それが44人の異なる読者からのものなのか、あるいは一人の熱心な読者が44回購入してくれたのか、さらには筆者自身がテスト目的で複数回購入したものが含まれているのか、といった肝心な情報が一切判別できない。システムエンジニアを目指す皆さんにとって、これはシステムが提供する表面的なデータだけでビジネスの実態を把握しようとすることの危険性を示していると言えるだろう。

そこで、筆者はこの疑問を解消するため、根本的な検証を行うことにした。利用したのはNanoという仮想通貨のブロックチェーン技術である。ブロックチェーンは、分散型台帳技術とも呼ばれ、すべての取引履歴が公開され、改ざんが非常に困難な形で記録される特徴を持つ。特にNanoの場合、各送金が誰から誰へ行われたのか、その送金元のウォレットアドレスが記録として残る。この特性が、真の顧客を特定するための重要な手がかりとなったのだ。

検証は以下の3つのステップで実施された。まず、筆者はプラットフォームから受け取ったすべての支払い記録を元に、それぞれの支払いに関連する「ブロックハッシュ」という固有の識別子を取得した。ブロックハッシュは、ブロックチェーン上で行われた個々の取引に割り当てられる、まるで指紋のような情報だ。次に、このブロックハッシュを使って、Nanoのブロックチェーンシステムに対して「このハッシュを持つ取引の送金元ウォレットアドレスは何ですか？」という問い合わせを行った。このようなプログラムからシステムに情報を要求する操作は、一般的に「RPCコール（Remote Procedure Call）」と呼ばれる。この問い合わせによって、それぞれの支払いの真の送金元であるNanoウォレットのアドレスが明らかになった。そして最後に、これらすべてのウォレットアドレスを集め、その中に同じアドレスが重複していないかを数えた。もし同じアドレスが何度も現れれば、それはリピーターか、あるいは自身のテスト購入であった可能性を示す。

この検証の結果は驚くべきものだった。30日間にわたる44回の支払いすべてが、異なる44個のNanoウォレットアドレスから送られてきており、同じアドレスが二度現れることは一度もなかったのだ。筆者は当初、少数の熱心な読者が何度も記事を購入してくれていると予想していたが、データはそれとは真逆の事実を示していた。つまり、これまでの購入者は、一度記事を購入したらその後は戻ってこないという傾向が明らかになったのだ。この洞察は、コンテンツ制作の方向性にも大きな影響を与える。もしリピーターが多ければ、既存の顧客向けに記事のアーカイブを充実させることが最優先の仕事となるだろう。しかし、実際にはリピーターがいないと判明したため、新規の読者が初めて目にする記事や、次にクリックしたくなるような記事に力を入れることが、最も価値のある活動となる、という判断に至った。この重要な示唆は、プラットフォームのダッシュボードからは決して得られない種類の情報だった。

この検証方法は、有料コンテンツ販売に限らず、エージェントを通じた収益など、あらゆる種類の収益モデルに適用できる可能性を秘めている。例えば、Stripeのようなクレジットカード決済プロセッサでは、通常、支払いIDは提供されるものの、実際に誰が支払ったのかという顧客の具体的な情報は、プライバシー保護の観点などから隠されるため、このような詳細な追跡は不可能だ。一方で、Nanoのようなブロックチェーン上で行われる「オンチェーン決済」の場合、すべての取引の送金元アドレスが公開されているため、今回の検証のように一歩踏み込んだ顧客分析が可能となる。プラットフォームを介してクレジットされる形式の収益では、常にプラットフォーム自身が送金元として表示されるため、真の購入者を特定するには、今回の筆者のようにさらに一歩遡って情報を確認する必要があるということを示している。

この事例から学ぶべき大きな教訓は、ビジネスにおける仮定の危険性だ。自分の商品やサービスが「リストされていること」、顧客が「アクセスできる状態であること」、そしてそこから「実際に収益が上がっていること」は、それぞれ全く異なる事実である。特に「顧客がどのような人々で、どのように行動しているか」という仮定の上にシステムやビジネス戦略を構築する前に、今回のような安価で簡単に実行できるデータ検証を行うことの重要性は計り知れない。ウォレットアドレスの確認作業は、わずかなRPCコールで済むため費用はほとんどかからず、誰でも同じ方法で結果を検証できるため、単なる主張ではなく、客観的な「証拠」として信頼できる。システムエンジニアとして、目に見えるデータだけでなく、その背後にある真の情報を探り出す能力は、サービスの成功に直結する重要なスキルとなるだろう。